補聴器、補聴装置について｜沖縄県難聴福祉を考える会

治療などにより改善出来ず、生活する上で支障を来たすほどに聴こえが障害された時に、これを補完するものが“補聴器”で、難聴が高度で補聴器を装着しても言葉の理解力が得られない時に“人工内耳”があります。
　耳硬化症、鼓室硬化症などの場合には“骨導補聴器”が良いこともあります（最近、我が国でも、埋め込み型骨導補聴器が使われ出して来ている）。また一側聾などの場合には、悪い方の耳に入って来た音を良い耳に誘導して聴く“クロス補聴器”もあります。
　またアブミ骨に振動体を接着させ補聴装置を耳内に手術的に埋め込む“人工中耳”は骨導聴力が50dB以内の伝音障害のある患者に有用でしたが、あまり活用する人がいないので、製造中止になっていましたが、最近また新しく開発されつつあります。
　聴神経腫瘍などの術後で、聴神経が切断など機能しなくなった時には、脳幹部の蝸牛核に電極を埋め込む“聴性脳幹インプラント”もあります。

１．補聴器適合（フィッティング）について

補聴器はどの高さの音を、どのようにカバーしているのか、補聴器周波数特定測定装置にて測定出きます（図を参照）。従って、聴力検査を補聴器と同一単位のSPL（Sound Pressure Level−音圧レベル）で、しかもイヤホンを使って補聴器と同じ条件でー純音聴力検査はレシーバーを使って測定するー測定しておくと、図の如くそれぞれの人の聴こえを補聴器がどうカバーしているのか目で確かめることが出来ます。（通常、病院などで使われている聴力検査の聴力像の単位、HL(Hearing Level)は、聴力正常の人の聴こえ初めをどの高さの音も０ｄBとしてある人間の単位なので、骨導聴力を併せ、難聴の程度、種類―感音性難聴、伝音性難聴、混合性難聴―の診断に使用出来ますが、補聴器を適合させる時には単位が異なるので使用出来ません。このHLより、SPLに換算する方法もありますが、ポゴ法、ナル法、ハーフゲイン法、バーガー法など、それぞれの学者の主張により方法が種々あり、混乱の元となっています。）
　補聴器適合（フィッティング）時には、上述のように同一図面上でその人の聴こえ方を補聴器がどうカバーしているかを使用者に目でも納得してもらい、メーカーにより音質が異なる（一般の補聴器販売店では、一社、多くても三社のメーカーの補聴器を販売して居り、店員さんがこの補聴器をが良いと勧められて購入するので、その人に合う補聴器は恐らく3〜4人に1人かと思われます。当診療所には、日本で販売されている代表的な補聴器12社のものを用意してあり、順繰りに2週間単位で貸し出しして、その人に合う補聴器を選別して購入してもらっています）ので、聴き較べをした上で貸し出しを行います。その人の家庭や職場など生活の場で、確かめてもらい（一人ひとり音環境が異なる）、必要により微調整を行い、使用者が納得し購入したいと云う時に購入となります。私共は補聴器販売業者ではないので、それぞれの補聴器のメーカーの代理店より補聴器を届けてもらい、購入時に補聴器の調整を行います。
（当初、私共は欧米先進国のように“処方箋”を持たしたのですが、別の補聴器を買わされてしまう人が出て来たので、現在の方式にしました）

ここに、過去10年間の当診療所で、どのメーカーの補聴器が取得されたか、そして、その価格帯はどうであったかを図示します。(この選別状態は、あくまでも、沖縄県のものであって、地域により、民族などにより異なることが考えられます。)

(＊1) は,福祉で申請して自己負担金は0円または支給補聴器金額の1割自己負担(\5,000〜9,000）で支給されています。負担金額の違いは本人の所得等によって異なり、居住地の市町村が判断します。

(＊2) は、沖縄県におきましては福祉で申請が出来るのは、原則、箱型補聴器、耳掛け型補聴器で特別な理由がない限り耳穴型補聴器は申請ができません。価格帯が0円は福祉で認められ全額公費負担で自己負担金が0円の方。それ以外は耳掛け型補聴器で申請をして公費負担を差し引いた自己負担をして購入した方となります。

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