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純音聴力検査・語音明瞭度検査の項でも述べた如く、純音聴力検査の4分法により平均聴力レベルが
身体障害者に認定されていると、例えば聴力悪化の原因となっている中耳の手術などは公費で、原則的に自己負担なしに受けられます。(更正医療・育成医療−18才未満−)また、両耳聴力が共に90dB以上で、最良呉音明瞭度が両耳共に20%以下の場合は、人工内耳手術−電話で話が出来るくらいになることが多い−が80才くらい迄は無料で受けられるようになっていますが、この国の定めた規準も更に軽減される方向で検討が進められているようです。(前述の如く、人工内耳は機器だけで約300万円しますが、近年健康保険採用にもなり、高額療養費制度を受ければ15〜20万円の自己負担で手術が受けられるようにもなって来ています)。
障害が重複している時(重複障害者)の場合には、表に表示されている各障害等級の指数を合計し、その合計指数より、等級を調整することになります。
身体障害者診断
重複する場合は障害の合計指数に応じて算定
それでは、どの位の方が「聴覚障害による身体障害者」に該当するのであろうか?
私共の診療所約16年間の患者さん4,220名中、身体障害者認定は648名(15%)で、60歳上の患者さんが578名(全体の障害者の89.2%)で、70歳代、80歳代がそれぞれ同年台の患者さんの34%、33%と、三人に一人が該当していることが判明して居ります。
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